これまで弁護士を探す方法について解説してきましたが、法律相談だけで終了することもあれば、実際に事件処理を依頼しなければならないこともあります。
そのような場合、その弁護士に依頼しても良いかどうかを判断するポイントについて解説したいと思います（ただし、大前提として、弁護士の能力は端から見ても分かりませんので、これについては別記事で解説します）。
その１ レスポンスの早さ
弁護士によって、レスポンスの早い人と遅い人がいます。
多くの場合、レスポンスの早い人ほど優秀です。
優秀な人ほど忙しいはずだからレスポンスが遅くなるようにも思えますが、優秀な人ほどやりくりもうまいので、メールの返信や電話の折り返しは早い傾向にあります。
また、レスポンスの早さはそれ自体が依頼者にとって有益です。
問合せ内容に早くに答えてもらえたら疑問を抱えたまま過ごす時間は短くて済みますし、依頼者としても早期に次のアクションを起こせます。事件の終結も早くなります。
その２ 事件の見通しを語ってくれるか
相談の段階では、資料が十分に収集できておらず、また、相手方の主張や手札（証拠）も全てが明らかになっているわけではありません。
それゆえ、最初の段階で事件の見通しについて完璧に語ることは弁護士といえども困難です。
ただ、だからといって事件の見通しを全く語らず、「とりあえずやってみます」という弁護士に依頼するのは危険です。
少ない資料からでも全体像を推測し、相手方の主張や手札を予測し、事件の見通しを立てるのが弁護士の仕事です。
もちろん、１００％の予測はできないにせよ、（それが悲観的な予測であったとしても）このような見通しをできる限り説明しようとしてくれる弁護士は信頼に足ると思います。
その３ 弁護士費用の説明が明確であるか
一般の方にとって分かりにくいのが弁護士費用です。
弁護士費用について事前に何の説明もなく、突然多額の費用を請求されてトラブルになっているケースもあります。
弁護士には、受任時点または弁護士費用の見積りが可能になった時点で依頼者に弁護士費用について説明し、弁護士費用について明確に記載した委任契約書を作成する義務があります。
弁護士費用の説明が曖昧であったり、委任契約書を作成しなかったりする弁護士は要注意です。
○小括
上記のポイントはあくまで「そういう傾向がある」という個人的見解であって、もちろん例外もあるかと思いますが、多くの弁護士にとってあまり異論がでなさそうなポイントに絞っていますので、参考にしていただけますと幸いです。
次回は、番外編として、弁護士選びに際し、一見参考になりそうだけれどもあまり参考にすべきでない点について解説したいと思います。
